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私はデータ復旧知らなかった

家に使用しない場合、または壊れたコンピューターが2デイトダ。時々使用しますが、速度が遅くなってしまい、お蔵入り寸前のものも入れてくれれば、3台である。そのコンピュータは人間に例えると、やたらと後頭部が、カーソルの位置をとるので、何とか処分することができないと考えてきた。しかし処分てしまうと、中に入っているデータはどうなるか考えていた。すると、データ復旧会社がくれると言う。そうか。データ復旧をすれば。新しいコンピュータにデータを移すのか。
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　生きたアワビを海に供え安全と豊漁を願う七ケ浜町伝統の「大根（おおね）明神祭」（あわび祭り）が１日、同町花渕浜で行われた。同町は震災で被害を受け、祭りも開催が危ぶまれたが、アワビ漁が一部再開できたことから実施を決め、漁業の再生と町の復興を誓った。
　祭りは、沖合約７キロの大根岩礁付近で遭難しかけた船が、船底の穴をふさいだアワビに助けられた−−との故事に基づく。岩礁には大根明神のほこらがあったが、貞観地震（８６９年）で海中に沈み、現在の鼻節神社境内に移されたと伝えられる。
　大震災の大津波で被害も危惧されたが、漁師らが６月下旬に潜った際、ほぼ流失を免れていることを確認し、例年の７割程度だが出荷できるようになった。この朝も約４０キロを収穫し、御座船に仕立てた漁船など約１０隻が大根岩礁に向かい、神事の後、アワビを海に投げ入れた。一方、鼻節神社では町民に特製の「アワビのともあえ」が振る舞われた。
　漁師の鈴木善雄さん（５７）は「アワビが元気でいてくれて我々の張り合いができた。祭りも途絶えなくてよかった」と笑顔を見せた。【渡辺豊】

７月２日朝刊

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　北海道・東北市民オンブズマンネットワークは２日、仙台市青葉区一番町２の仙台弁護士会館で、震災復興資金の使い道を考えようと、市民フォーラム「あるべき震災復興資金の使途〜被災者の声は届いているか」を開く。
　阪神大震災の復興資金の使途を検証してきた神戸松蔭女子学院大学の池田清教授が「被災者支援の震災復興政策とは」と題する基調講演を行い、当時の教訓を解説。さらに岩手、宮城両県の復興計画に関して弁護士が問題点などを含めて報告するほか、福島県内の原発震災避難者が避難状況などを報告する。
　仙台市民オンブズマンの十河（そごう）弘代表は「行政が水面下で進めるのではなく、税金をどこに投入すべきなのかを市民と一緒に考えたい」と参加を呼び掛けている。フォーラムは午後１時半から午後５時まで。参加無料。【高橋宗男】

７月２日朝刊

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　県は１日、仙台市内で、１１日から全市町村で始める空間放射線量の定点測定について説明会を開いた。測定値は県のホームページに公表する。
　県は説明会で、各市町村の担当者に東京電力福島第１原発事故による放射性物質の拡散についての対応と今後の測定方針を報告。その後、空間放射線量の測定方法や手順を説明した。
　各自治体の担当者からは県への要望も相次いだ。柴田町は「町民の不安を解消するために放射能に関する県のセミナーを早く開催してほしい」と要求。丸森町は、国の補助対象となりにくい除染作業について「県独自の支援が必要」と求めた。【須藤唯哉】

７月２日朝刊

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　東京電力と東北電力管内で今夏のピーク時の最大使用電力を昨年比１５％削減する節電計画がスタートした１日、県内のスーパーマーケットや公共施設などはエアコンや照明の使用を控える節電対策を始めた。自治体が昼休みに庁舎内を一斉消灯するなど工夫を凝らす中、「我慢よりも無駄をなくすことが重要」との声も上がった。【須藤唯哉、渡辺豊、三村泰揮】
　イオンは照明を消費電力の小さいＬＥＤ（発光ダイオード）に替えたり、点灯数を減らした。同社は政府が義務付けた昨夏のピーク比１５％削減を上回る２５％削減を目指す方針。広報担当者は「ＣＯ２削減の観点から照明の間引きや店内の温度管理は９月以降も続ける」としている。
　みやぎ生協も、買い物に支障がない範囲で照明を３〜５割程度減らす。さらに消費電力の設定値を超えそうになると警報が鳴る装置を店舗や事務所に取り付けた。台原店を訪れた仙台市泉区の会社員、小林努さん（７０）は「節電中でもあまり気にならない。今までが電気の使い過ぎだった。社会全体が節電ムードになっていくのが大切だ」と話した。
　塩釜市は庁舎のエアコンの温度を従来より１度引き上げた２９度に設定した。昼休みは原則一斉消灯とし、パソコンも窓口以外の使用を禁止し電源を切る。電気ポット、コーヒーメーカーなどの電化製品の使用を認めないほか、使わない電気製品のコードをコンセントから引き抜くことを徹底する。
　市営の塩釜ガス体育館（同市今宮町）では、屋上の太陽光パネル設置やＬＥＤ照明への切り替えで年間約２万５０００キロワットの節電効果があるという。
　仙台市青葉区の県自治会館では「みやぎ節電会議」が開かれ、経済団体や消費者団体の担当者が節電対策を学んだ。家庭や職場での節電を決意する「クールライフ宣言」を採択し、エアコンや照明を最小限に抑えることを誓った。
　節電生活の心構えを報告したＮＧＯ「ストップ温暖化センターみやぎ」の江刺家（えさしか）由美子リーダーは「無理や我慢するのではない。無駄をなくすことが大事」と訴えた。秋の高速バスの口コミ

７月２日朝刊

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