Jun 05, 2009

海外ホテルをご利用の際の注意点

海外ホテル日本のホテルの一般的なマナーと同じですが、いくつかの違いがあります。海外ホテルのチップなどが要求されることがあります。チップの10%から15%程度が相場です。また、ホテルの中だけでなく、タクシーなど他のサービスなどにもチップを支払うことになるので、事前にいくらくらい払えばいいのか知っておきましょう。
海外ホテルの最も困難なのは、水が出てこないのだ。日本のホテルではあり得ないはずなので、海外のホテルから水が出ていないホテルに当たったときは、軽くパニックになる。最悪のことは、シャワーの中​​に水が出なくなるのだ。実際にそのような経験をしたが、冷たい水で体についた泡を落とすことが非常に苦しかった。そのような経験をすれば、日本が一番だと思う。
 中国人3137人を対象にした調査で、自国の高速鉄道の安全性に「不安を持つ」と回答した人が、全体の7割以上にのぼった。

 サーチナ総合研究所(上海サーチナ)が7月23日に浙江省内で発生した高速鉄道の事故を受け、インターネット調査を行った(数字は28日現在の速報値)。

◆「中国の高速鉄道の安全性について、どう思いますか」との質問に対する回答は、以下の通り。

(1)とても安全だと思う…2.3%

(2)比較的安全だと思う…18.0%

(3)少し不安だ…45.0%

(4)とても不安だ…28.6%

(5)分からない…6.2%

 「とても安全だと思う」と回答した人は、2.3%だった。「比較的安全だと思う」と合計しても、20.3%にとどまった。「少し不安だ」、「とても不安だ」を合計すると73.6%で、中国人の多くが、自国の高速鉄道の安全性に不安を持っていることが分かった。

 複数回答方式で「鉄道技術が高いと思う国」を選んでもらったところ、日本(74.1%)、ドイツ(46.0%)、米国(37.8%)、フランス(21.7%)の順だった。中国を選んだ人は20.1%だった。(編集担当:如月隼人)

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 【上海=河崎真澄】新華社電などによると、中国浙江省温州市で起きた高速鉄道事故で、温家宝首相が28日午前、事故現場を視察した。抗議活動を続けている犠牲者の遺族らが同市政府前で、温首相に救済を訴える横断幕を掲げてシュプレヒコールを上げる場面もあった。温首相は午後にも記者会見する。

 さらに、高速鉄道に信号設備を納入している「北京全路通信信号研究設計院有限公司」が、犠牲者や負傷者に対し「心からおわびしたい」とする謝罪声明を同日までに出した。同社は声明で「事故調査に積極協力し、処罰を受け入れて、責任者を処分する」としているが、信号設備の欠陥などには言及していない。同社は先月開業した北京−上海間の高速鉄道にも信号装置を納入している。

 原因究明の焦点になっている列車制御システムをめぐり、納入業者の中に、中国の原発にも安全管理システムを納入している北京の企業が含まれていたことも明らかになった。

 中国では原発建設も高速鉄道と並び、急ピッチで整備が進められている。だが、建設スピードに安全管理が追いつかない実態が今回の事故で浮き彫りになっており、原発安全性への懸念も指摘される。

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 [トロント 27日 ロイター] カナダの最高層建造物であるトロントのCNタワーで、高さ356メートル地点の屋外エリアを歩くという高所好きにはたまらない新アトラクションが8月からスタートする。

 「エッジ・ウォーク」と名付けられたこのアトラクションは、柵や手すりのない網状の足場を命綱などをつけて体験するというもの。参加者は足場の端をつま先立ちして歩いたり、下界を背に体を外側にもたれ掛けることなどもできるという。

 1回の時間は20─30分で、料金は記念のビデオや写真撮影のほか、参加証明書も含めて1人175カナダドル(約1万4500円)だという

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 米債務の上限引上げ問題に関する協議が難航するなか、ドル安円高情勢がここ2週間近く続いている。アジア各地域の外国為替市場円相場は26日、寄り付き早々から1ドル=77円89銭まで進み、3月の東日本大震災後に記録した最高値に近づいた。円は今、世界の基軸通貨のうちもっとも強い通貨のひとつとなっている。

 市場関係者の多くは、「今回の円強勢を最も強く後押ししているのは、ドル弱勢だが、日本の国内経済情勢や通貨政策には際立った変化は起きていない」と分析。米債務上限引上げの懸念から高まった投資家のリスク回避姿勢と、あまりパッとしないが基本的に安定している日本の経済情勢が、ドル安と円高のシーソーゲームに直接影響を及ぼした。

 国際金融危機が起こった2008年以降、低利率・ゼロ金利政策が世界の金融政策の主流となったことで、2000年ごろ盛んに行われていた円のアービトラージ(金利裁定取引)は、投資家からだんだんと敬遠され始めた。一方、FRB(米連邦準備理事会)の長期的な超低金利政策によって、ドルのアービトラージブームが起こった。アナリストは、「最近の円強勢のみならず、2008年に始まった円高傾向も、ドル弱勢によるところが大きい」と指摘。この視点で見ると、現在のFRBの緩和的な通貨政策が変わらない限り、円強勢面が収まる見通しはほぼ皆無といえよう。
 
 短期的な円相場について、投資家は、日本の中央銀行が為替市場に介入してもあまり大きな効果は期待できないとの見方を示している。また、米債務上限引上げ問題が解決された後は、ドル安にいっそう拍車がかかる可能性が高い。このような情勢のもと、円強勢は今後かなり長い間続くと予想される。

 一部アナリストは、「円強勢が当面続くことが、日本経済とグローバル経済の回復の足を引っ張る恐れがある」と見ている。日本の主要メディアは最近こぞって、「韓国、タイ、中国など主要アジア各国通貨の円に対する価値が暴落しているが、これは日本企業に対してダメージをもたらす」と論じている。統計データによると、2007年末に比べ、対円で韓国ウォンは約40%、タイバーツは約30%、人民元は約20%、それぞれ下落した。

 上海の外為取引関係者によると、ドル弱勢は市場の一般的な見方になっているが、円高ドル安がこれほど続いている事実は、投資家の予測をはるかに超えるものという。また、「円は当面、世界で最も強い通貨であり続けるだろう。これが中国の輸出に及ぼす直接的な影響は、現時点では明らかではない。過去数年の貿易データからは予測不可能だ」と指摘した。一方、震災後の日本経済回復において、円強勢が再生の足手まといとなることは避けられない。経済指標が悪化し、経済成長エネルギーに不足している欧米の情勢を見ても、グローバル経済にとって円強勢が続くことは、決して好ましいことではない。

 同市場関係者は、「円の持続的上昇によって、ドルをはじめとする国際ホットマネーの過剰流動が生じ、中国を含む新興経済体にマイナス影響がもたらされるだろう」との見方を示した。(編集担当:浅野和孝)

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