ラック情報

思い出の国私の旅は、北海道

娘の友人が北海道に引っ越してしまいました。仲良しだったので、春休みに名古屋で、その友達に会いに、北海道に出て行きました。娘は飛行機で国内旅行は初めてです。友人の金持ちは、空港まで迎えに来てくれて、いざドライブ。私も春の北海道は初めての観光シーズン以外の時期にも非常に新鮮でした。広大な敷地にまっすぐ長続いており、"鹿注意""ゴムジュウイ"なんだと表紙がいかにも北海道っぽく娘も私もゴキゲン。友人の両親との楽しい時間を過ごしました。このような観光目的ではなく、国内旅行もいいですね。
大学生活最後の夏休みに初めて海外旅行に出かけた。当時はそんな言葉はなかったが、今で言う卒業旅行だ。 2週間ほど韓国で楽しい日々を送った。しかし、その旅行のために大学の卒業式には出てこなかった。卒業式に出ることがなかったので、仲良しの友人の恨み言を言われた。娘も大学の卒業旅行でヨーロッパやアラブの国々にバックパックを背負って旅に出た。就業てしまうと、長い旅ができないと一ヶ月近く旅した。親と同じことをしているのだ。
　競争委員会は19日、空港運営大手ＢＡＡに対し、ロンドンのスタンステッド空港と、エディンバラ空港かグラスゴー空港のいずれか１つの計２空港の放出を正式に勧告した。しかし同社はこれを不服とし、司法審査に委ねる構えを見せている。

　競争委は2008年３月、ＢＡＡが航空会社や利用者の利益を阻害しているとし、同社が当時保有していたロンドンの３空港（ヒースロー、スタンステッド、ガトウィック）のうち、２カ所の放出を求める仮決定を下した。翌2009年３月には、ガトウィックとスタンステッドの両空港のほか、エディンバラ空港かグラスゴー空港のいずれか１空港の計３空港の放出を２年以内に完了するよう求める内容の報告書を発表。これを受け同社は、９月にガトウィック空港を売却した。

　一方でＢＡＡは、競争委の判断を不公正として競争控訴裁判所（ＣＡＴ）に提訴。2009年12月、ＣＡＴが３空港の売却は不要との裁定を下したことで、競争委は控訴院に控訴していた。その後、控訴院は昨年10月、競争委による措置の支持を決定。今年２月には最高裁判所がＢＡＡによる上告を棄却している。

　今回の勧告により、ＢＡＡは３カ月以内にスタンステッド空港の売却手続きを開始する必要に迫られる。さらにスコットランドの１空港の売却にも着手しなければならない。競争委のピーター・フリーマン委員長はあらためて、「ＢＡＡがガトウィックに続き２空港を手放すことは消費者にとって正しい選択だ」と述べた。

　■ライアンエアー、決定を歓迎

　アイルランドの格安航空大手ライアンエアーはこの日、「ＢＡＡは2008年８月の競争委員会の判断を尊重すべき」とし、今回の決定を歓迎すると述べた。

　同社によると、ＢＡＡはスタンステッド空港の着陸料を過去５年間で２倍に引き上げ、不当に多くの利益を得た。また同空港の利用者数は2007年には2,400万人以上だったが、今年は1,800万人まで減少するとの見通しも示している。

　ライアンエアーをはじめ、スタンステッド空港を使用する英イージージェット、トーマス・クック、トムソンエアー、独エアベルリン、リトアニアのスター１、マレーシアのエアアジアの格安航空７社は、ＢＡＡが着陸料などを引き下げない限り乗り入れ便数を減らすとの声明を出している。

　欧州経済研究センター（ＺＥＷ）は19日、６月の景気期待指数がマイナス15.1ポイントとなり、前月から6.1ポイント下落したと発表した。これは2009年１月以降で最低の水準。ユーロ圏のソブリン危機に加え、米国で成長減速への懸念が高まっていることが背景にある。

　景気期待指数は向こう６カ月間に国内経済が「改善する」と回答した割合から「悪化する」の割合を差し引いて算出する。ＺＥＷは今月４日から18日にかけ、288人のアナリストに見通しを尋ねた。現況指数は90.6ポイントと前月から３ポイント上昇している。

　ＺＥＷのウォルフガング・フランツ所長は「世界を取り巻く経済情勢が不確かな中、ドイツがいつまで現在のペースで成長し続けられるかが問題だ」と指摘。ブルームバーグによると、カナダのキャピタル・エコノミクスの上級エコノミスト、ジェニファー・マキューン氏は今回の結果について、「周辺国の危機がドイツ経済に深刻な悪影響を及ぼすとの投資家懸念を反映している」と分析している。

　■連銀「中期の成長率見通し良好」

　中銀のドイツ連邦銀行は18日発表した月報で、中期的な成長率見通しがなお「良好」との見通しを示した。

　同行は「経済成長の原動力は、次第に内需へと移りつつある」と指摘。輸出は最近、力強さに欠けるものの、マクロ指標を見る限り内需は回復していると分析した。失業率の低下も、消費を支えているようだ。

　連銀は、ドイツ経済が今年に3.1％、来年に1.8％のプラス成長を遂げると予想している。

　［ジャカルタ　１９日　ロイター］　インドネシアの首都ジャカルタで１９日、低所得者層のための合同結婚式が開催された。市内のスタジアムに集まった４５００組近くのカップルはきらびやかな衣装に身を包み、正式に結婚した。

【写真】世界各地で行われる合同結婚式

　合同結婚式は福祉団体とＢチャンネル・テレビが主催。参加者は１６歳から８６歳までと幅広い。合同結婚式に出る前に宗教儀式で婚姻していたが、手数料が支払えないことを理由に結婚証明書を取得していなかったという。


【関連記事】
英国の労働者、3人に1人が「ずる休み」の経験＝調査
「サメが女児をひと飲みに」、中国で巨大だまし絵
百貨店にビキニの「生身マネキン」、イタリアで物議
スーパーヒーローが教育改革を要求、チリで学生が抗議
中国当局が漢方薬の安売り命令、インフレ抑制策の一環か